営業の時に、「そもそも企業において、“教育・研修”は必要か？効果はあるのか？」といった問いを、お客様から伺うことがあります。

疑問を持つ理由としては、効果が目に見えない、受講者が必要性を感じていない等々。この問いに対する私個人の回答は、“YES（教育研修は必要）”です！

すでに研修を実施されている企業様にとっては、「何を今さら・・・。」といった声が聞こえてきそうですが、あえて言わせていただきました。少し具体的な数字でご説明します。

自社の競争力の源泉ベスト3は“人”に関係

出典：厚生労働省ホームページ
https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/14/backdata/2-3-01.html

2013年の独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査で、「自社の競争力の源泉と、競争力を更に高めるために強化すべきものとは」の問いに、52.9%もの企業が「人材の能力・資質を高める育成体系」を今後強化すべき事項として上げています。

また特筆すべきは、自社競争力の源泉の上位３項目も、全て“人”に関わるものです。

• 顧客ニーズへの対応力（提案力含む）：52.5%
• 既存の商品、サービスの付加価値を高める技術力（現場力）：44.4%
• 人材の能力・資質を高める育成体系：27.3%

以上のような背景と、実際の営業現場で伺うリアルな声をもとに“教育・研修”の必要性を探ってみたいと思います。

目的を定めた人材育成の必要性

実は多くの企業様は、そもそも“教育・研修”の全体像が不明確で、体系化されていない状態です。また、人材育成の目標も流動的で、一般的なマニュアルがないのが現状です。

このような状態になっている一番の理由は、正解が存在する学校教育とは異なり、「ビジネスの世界の教育には、普遍的な正解が存在しない」ことではないでしょうか。そのため、費用をかけてまで教育する必要性を感じられないのだと思います。

また、“教育・研修”の「実施」を目的にしてしまっているケースはありませんか？実は、“教育・研修”は企業理念や経営戦略を実践・実行する為の手段です。

とある管理職研修の際に、研修講師の先生が、

・目的とは、「何のために？」という問いに答えるもの
・目標とは、「何をするか？」という問いに答えるもの

と話されていました。置き換えてみると、

“〇〇層の「△△という能力・スキル向上（目的）」の為に、□□研修（目標）を実施する”
ということになります。

100社あれば100通り以上のニーズがあり、一つとして同じ研修は存在しないと思います。人材育成における明確な目的を設定し、数ある中から目標を設け、着実に前進する仕組み（仕掛け）を体系化し運用することで、費用対効果を実感しやすくなり、社内の協力体制も生まれるのではないでしょうか。

教育・研修は「知っている」の先の「できる」に繋げることが大切

昨今、従業員に対して、各社独自の研修コンテンツを提供しなくても、ｅラーニングやYouTubeを活用して、容易に知識（知っていること）を習得することが可能です。

ところが、「知っていること」＝「できること」ではないのです。

次のステップとして、自分自身のものにすること、つまり「できる」ようになることが本当に難しいのです。「知っていること」が「できること」になるまでは、様々なプロセスがあり、また状況に応じた対応を求められることも多々あります。

そのため、できていない自分自身に気付く「場」が、非常に重要なのです。有能な人材を即戦力として採用することは、労働人口の減少や、外資系企業の参入など、様々な理由で難しくなってきています。

自社の従業員を有能な人材として育成することが、他社との差別化、強いては企業組織の維持・発展の実現には不可欠です。

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